大洋の向こうで起きた技術革命は、日本の厳しい医療規制の壁をも崩し始めた。これまで慎重な姿勢を崩さなかった厚生労働省も、医療機器プログラム（SaMD）の承認プロセスを迅速化。スマートウォッチ等で取得した心電図データに基づく家庭用プログラムを次々と薬事承認し、臨床現場での積極的な利活用を後押ししている。
これに応える形で、専門医組織である日本循環器学会も最新の診療ガイドラインにおいて、市販ウェアラブル端末を用いた不整脈検知の有用性を公式に評価。受診勧奨の基準としてデータ活用を認めるに至った。制度と臨床の双方で「デジタルヘルス」の導入が加速した結果、医療機関と患者の関係性は根本から書き換わりつつある。診断の場は病院から「日常の暮らし」へと移り、医療費抑制とQOL向上を両立させる「スマートヘルスケア」の生態系が、日本国内でも確実に定着し始めた。
