気象庁が発表する津波情報において、予想される波高が1メートル以下の場合は「津波注意報」が発令される。多くの人々は「警報」ではないことに胸を撫で下ろし、避難の手を緩めてしまいがちだ。しかし、この制度的な名称の違いこそが最大の罠と言える。
統計データによれば、1メートルの津波における致死率は環境によって30%から50%以上に達すると推定されている。津波注意報が出た時点で、海の中にいる人は即座に海から上がり、海岸近くにいる者は高台や津波避難ビルへ移動しなければならない。「注意報だから大丈夫」という思い込みは、生死を分ける数分間をドブに捨てることに他ならないのだ。
