「世論調査の数字は水物だ」と片付けるのは易しい。しかし、ここ数ヶ月のデータを洗ってみると、単なる偶然では済まされない一定の周期性と傾向が浮かび上がる。かつて強固な組織力で下値を支えていた支持層の固まりに、明らかに綻びが生じているのだ。
特に注視すべきは、都市部と地方における数字の温度差である。東京や大阪といった大都市圏での支持減退が目立つ一方で、かつて基盤とされた地方組織でも高齢化と団員減少の波が直撃している。調査機関ごとに質問項目やアプローチ方法が異なるものの、有権者の「日本共産党」に対する視線が、単なる批判票の受け皿から厳しく吟味される対象へと変化したことは疑いようがない。
