「怪しい」とされる根拠は、商品の価格や安全面だけに留まらない。投資家や経済界の観点からは、過去に報じられた株式取引に関する騒動が大きな影を落としている。かつて証券取引等監視委員会による強制調査が入り、株価の乱高下に伴うインサイダー取引の疑いが大々的に取り沙汰された。
最終的に違反なしや不起訴処分と結論づけられた事案であっても、一度「当局の調査を受けた」というニュースが流れると、企業イメージへの打撃は免れない。この金融・株式関連のネガティブな記憶が検索エンジンに蓄積され、一般消費者の検索行動と合流したことが、キーワード定着の要因となった。
