ピアスを開ける行為そのものについて、「何歳から可能か」という年齢制限を定めた法律は日本国内には存在しません。したがって、中学生がピアスをつけること自体が法的に処罰されるわけではありません。ただし、施術の方法と契約行為に関しては厳格な法規範が適用されます。
まず、他人の身体にピアスホールを開ける行為は、皮膚に傷をつける医療行為（侵襲行為）に該当します。医師法第17条により、医師免許を持たない者が業としてピアス開けを行うことは禁じられており、エステサロンやタトゥースタジオ等での施術は違法です。医療機関（皮膚科や形成外科、美容外科など）で施術を受ける場合、民法上の未成年者にあたる中学生は単独で有効な契約を結ぶことができません。そのため、医療機関では必ず保護者の同伴または署名・捺印された親の同意書の提出を義務付けています。
市販のピアッサーをドラッグストアや通信販売で購入して自力で開ける場合、購入自体に法規制はありません。しかし、多くのメーカーや販売店では自主基準として「未成年者の購入時は保護者の同意が必要」と定めています。保護者に無断でピアッサーを用いて耳たぶを貫通させる行為は、家庭内での信頼関係の毀損だけでなく、衛生管理の不備による化膿や金属アレルギー発症といった身体的危険を招く最大の要因となっています。
