インターネットの検索窓で「世田谷自然食品 会社概要 怪しい」というキーワードを目にして、不安を覚える人は少なくありません。しかし商業登記および公式開示情報を確認すると、同社(株式会社世田谷自然食品)は2001年設立、資本金5,000万円、本社は東京都世田谷区用賀のランドマークビル「世田谷ビジネススクエア」に拠点を構える歴とした大手通販企業です。
では、なぜ「怪しい」というレッテルを貼られてしまうのでしょうか。そこには以下の2つの決定的な背景があります。
1. 「家族の知らない間に届く大量の段ボール」が引き起こす不信感
地域包括支援センターや独立行政法人国民生活センター等に寄せられる健康食品トラブルの相談事例を分析すると、「離れて暮らす実家の親の部屋に、世田谷自然食品の段ボールが山積みになっていた」という親族からの通報・相談が散見されます。
高齢者がテレビCMを見て気軽にお試しセットを注文し、その後の丁寧かつ巧みな電話応対に気を良くして、青汁、サプリメント、基礎化粧品、フリーズドライ食品と複数の定期コースを次々に契約してしまうケースです。子供世代が帰省した際に初めてその事実を知り、「高齢者を言葉巧みに騙して買わせているのではないか」「悪質な詐欺会社ではないか」と疑心暗鬼になり、ネット上で「悪徳」「怪しい」と告発するサイクルが生まれています。
2. ダイレクトレスポンスマーケティング(DRM)の古臭さ
同社が長年採用している「安価なサンプルで集客し、電話やDMで定期引き上げを狙う」手法は、昭和〜平成期の通販業界では王道のビジネスモデルでした。しかし、デジタルネイティブ世代が主導する現代の商習慣から見れば、一方的な電話セールスは「プライベート空間への侵入」であり、強い心理的抵抗感(アレルギー)を引き起こします。このビジネスモデルの世代間格差が、ネガティブな検索ボリュームを押し上げる土壌となっています。