この騒動は、テレビ局と広告主の関係性にも決定的な変化をもたらした。これまではタレントの不祥事に対して、テレビ局側が主導して処分を決めるケースが多かったが、今や主導権は完全にスポンサー側にある。企業のESG（環境・社会・ガバナンス）重視の姿勢が強まる中、人権侵害やハラスメントに対して妥協しない姿勢が強く求められているからだ。
結果として、タレントの起用基準は「人気があるか」ではなく「リスクがないか」が最優先されるようになった。クリーンなイメージを保つための身辺調査や、契約書における違約金条項の厳格化は、今や業界の常識となっている。
