日本全国で産婦人科の休止や集約化が進む。地方自治体では分娩を行える医療機関が次々と姿を消し、無分娩地域が現実のものとなった。この周産期医療業界の地殻変動は、現場で働くスタッフの負担構造を根底から変えている。
急激な出生数低下の一方で、高年齢出産やハイリスク妊娠の割合は上昇の一途をたどる。総合周産期母子医療センターへの搬送要請は絶えず、医療従事者にはこれまで以上の高度な技術と判断力が求められる。「ただ無事に赤ん坊を抱き上げる時代は終わった。全身管理とメンタルケアの両立が日常だ」。現場で長年勤める看護師の一人は、険しい表情でそう明かした。
