円高メリット銘柄2026の筆頭格として、市場関係者が真っ先に名前を挙げるのがニトリホールディングス（9843）です。同社は商品の約9割を海外自社工場や委託先から輸入する製造物流小売業（SPA）モデルを構築しています。決算開示資料によれば、年間約20億ドル以上の商品調達を行っており、為替レートが「1円円高」に動くだけで、為替ヘッジ後ベースでも年間約15億〜20億円規模の営業利益押し上げ要因となります。円安局面で行った値上げ施策とプライベートブランド（PB）の刷新が定着したことで、円高局面では他社を圧倒する粗利率の改善が期待されています。
また、「業務スーパー」を展開する神戸物産業績も、円高シナリオにおける代表的な勝者です。同社は世界約45カ国からコンテナ単位で自社直輸入するベストプライス商品を強みとしており、輸入企業円高メリットをダイレクトに享受します。円安下では輸入コスト上昇が重荷となっていたものの、円高シフトによって仕入れコストが急速に低減。価格据え置きによる集客力強化と営業利益率の上昇が同時に達成できる強固な事業構造を備えています。
さらに、製油大手のJ-オイルミルズ（2613）のように、主原料である大豆や菜種を全量海外から調達している企業も注目に値します。同社は過去の超円安局面において「油脂原料コストの高騰」を理由に営業利益を48.6%落とし込むほどの苦境を経験しました。この事実は裏を返せば、為替が円高に反転した際の原価圧縮効果が同業他社以上に強烈に跳ね返ってくることを示しています。
