巨大IT企業が管理するプラットフォームにおいて、個人の発言権はどこまで許容されるのか。彼の登場とその後の排除は、ソーシャルメディアの規律を巡る試金石となった。YouTubeをはじめ、Twitter（現X）、Instagram、TikTokに至るまで、主要なSNSは相次いで彼のアカウント凍結を実施した。
利用規約における「脅迫・嫌がらせの禁止」や「プライバシー侵害」の条項は、一人のインフルエンサーが持つ圧倒的な拡散力に対抗するための決定打となった。分散型SNSや独自有料サロンへの移行も試みられたものの、巨大プラットフォームが持つ圧倒的なリーチ力には及ばず、ネット上での爆発的な拡散力は抑え込まれる結果となった。
