いま日本の遊園地・テーマパーク産業は二極化の波に洗われている。巨額の投資で非日常空間を拡張し続けるメガパークがある一方、チケット代や飲食費の高騰は一般的な家計にとって重い負担となりつつある。そうした状況下で、公設ならではの低料金と安全性を維持し続けるローカルパークの価値が再評価されているのだ。
過度な混雑に巻き込まれず、親がベンチから子どもの遊ぶ姿をゆったり見守ることができるサイズ感。それこそが、情報過多な日常に疲れた現代の家族が真に求めている時間なのかもしれない。地域に根ざした健全なレジャー空間を守り続ける渋川市の姿勢は、地方創生と観光戦略が両立した好例といえる。
