現代社会において、裸で踊ることは、ほとんどの国で法的な制限の対象となる。日本では、公然わいせつ罪（刑法174条）に該当する可能性が高い。ただし、これには「公然性」と「わいせつ性」という二つの要件があり、芸術表現として認められるかどうかは、その文脈や場所、意図によって判断が分かれる。
例えば、許可を得た劇場や美術館でのパフォーマンスは、芸術として保護されることが多い。一方、公共の場や、明らかに性的な意図で行われた場合には、摘発の対象となる。この線引きは非常に曖昧で、しばしば社会的な議論を呼ぶ。
また、裸で踊ることは、個人の表現の自由と、公序良俗の維持という、二つの価値観の衝突をはらんでいる。ある社会では許容される行為が、別の社会では重大なタブーと見なされることもある。例えば、北欧の一部の国では、ヌーディストビーチやサウナ文化が根付いており、裸体に対する感覚が日本とは大きく異なる。
| 国・地域 | 裸で踊る行為の法的位置づけ（例） | 社会的受容度 |
|---|---|---|
| 日本 | 公然わいせつ罪の対象となる可能性が高い。ただし、芸術表現として認められる場合もある。 | 低い。公共の場ではほぼタブー。 |
| ドイツ | フリークエルパー（Freikörperkultur）の伝統があり、特定の場所では裸体が許容される。 | 比較的高い。特に公園や湖など、指定されたエリアでは一般的。 |
| アメリカ | 州によって法律が異なる。表現の自由（憲法修正第一条）と公序良俗のバランスが問われる。 | 地域差が大きい。ニューヨークなどのリベラルな都市では芸術として認められやすい。 |
| インド | 宗教的な文脈では許容される場合があるが、公共の場では厳しく規制される。 | 低い。ただし、一部の聖者や修行者は裸体で生活する。 |
