厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」の最新公表データを基に算定すると、大学教授（高専含む・平均年齢58.2歳）の1ヶ月あたりの平均給与（月収）は66万4,300円、年間賞与（ボーナス）は292万8,300円、これらを合算した平均年収は1,088万9,900円となっています。国内の全給与所得者の平均年収（約460万円前後）と比較すれば2.3倍以上の高水準に達しており、統計上は紛れもなく高所得層に分類されます。
しかし、額面上の高収入に目を奪われて見落とされがちなのが、累進課税と社会保険料の負担による目減りです。大学教授 年収 手取りのリアルを検証すると、年収約1,089万円の教授の場合、所得税、住民税、文部科学省共済組合（または私学共済）の掛金、雇用保険料などが年間で約270万〜300万円控除されます。結果として年間手取り額は約790万〜820万円、月々の手取り月収は約48万〜53万円（賞与月を除く）となり、手元に残る可処分所得は世間が想像する「大富豪」の生活感とは大きく異なります。
年代別の推移に着目すると、昇給カーブの急激な変化が浮き彫りになります。博士号取得後のポスドクや助教時代の長い低収入期間を経て、教授に昇格し始める大学教授 40代 月収は約55万〜62万円（年収850万〜980万円、手取り月収約40万〜45万円）。教育実績や研究実績が円熟期を迎える大学教授 50代 年収では1,150万〜1,320万円（月収70万〜80万円、手取り月収約50万〜58万円）に達し、給与のピークを迎えます。
