こうした構造変化に対し、治安当局も警戒を強めている。警視庁組織犯罪対策部は、従来の暴力団排除条例に基づく追及にとどまらず、サイバー犯罪専門捜査官を投入した徹底調査に乗り出した。彼らが狙いを定めるのは、匿名化された暗号チャットや海外口座を複雑に経由する不透明な資金循環だ。
若きリーダー層は、露骨な嫌がらせや脅迫行為を避ける。代わりに金融商品や不動産投資のフリをした巧妙なスキームで法的追求をかわそうと試みる。目に見える暴力から見えない経済犯罪へ。警察当局と若き裏社会の頭脳陣による知恵比べは、かつてない高次元の暗闘へと突入している。
