多くの海外旅行客や若者が疑問に思う「なぜ日本の銭湯は刺青を禁止するのか」という問い。その背景には、単なる個人の好みやファッションの問題ではなく、暴力団に対する地域社会の防衛策として形成された独特の歴史がある。
本来、公衆浴場法において銭湯は「国民の衛生保持のための施設」と定義されており、正当な理由なく入浴を拒否することは原則として認められていない。病気や伝染病の有無が主な拒否理由だったはずの場所に、刺青規制が入り込んだのは昭和40年代から50年代にかけてのことだ。当時、特定組織の縄張り争いや威圧的な振る舞いによって一般の利用客が激減し、廃業に追い込まれる銭湯が相次いだ。そこで店主たちが身を守るために掲げ始めたのが「刺青・タトゥーのある方の入浴お断り」という看板だった。
現場の実態は今も複雑だ。都内のある老舗銭湯の店主は「本来なら、威圧感を与える人とそうでない人を個別に見極めたいが、現場の番台でそこまで判断するのは不可能。結果として一律禁止という厳しいルールを維持せざるを得ない」と明かす。安全確保のための自衛措置が、いつしか定着した業界の慣行となっていった。
