特定の年や月日をピンポイントで指し示し、「この日に大地震が来る」と主張する説は、過去にも形を変えて何度も繰り返されてきた。しかし、結論から言えば、現代の科学技術をもってしても地震の発生日時や場所を事前に精度高く指定する「予知」は不適切であり、実現していない。気象庁も公式に、日時を特定した地震予知情報の流布に対して注意を呼びかけており、ネット上の噂には科学的裏付けが存在しないのが現状だ。
一方で、政府の地震調査研究推進本部が提示する最新の確率予測データは、また異なる緊迫感を告げている。過去数百年間の発生履歴や地殻変動の観測に基づき、同本部は南海トラフ沿いでマグニチュード8〜9級の巨大地震が今後30年以内に発生する確率を「70〜80％程度」と評価している。つまり、「2026年という特定の年に必ず起きる」という都市伝説は否定されるものの、「いつ大規模な地震が起きてもおかしくない警戒期に入っている」という事実は動かしようのない現実なのだ。
