日本国内におけるモバイルバッテリーシェア市場は、限られた「超好立地」の奪い合いという熾烈な局面を迎えている。改札内や駅の券売機横、著名なアミューズメント施設、イベント会場など、人の流れが最も滞留しやすい場所を押さえることがそのまま稼働率に直結するためだ。
各事業者は単にスタンドを置くだけでなく、施設側の売上貢献に繋がるデータ分析の提供や、周辺店舗で使えるクーポン機能の連携など、付加価値の高いソリューションを引っ提げて新規開拓を進めている。利用者がどこの駅で借り、どこで返すかという流動データは、都市計画や商業マーケティングの観点からも非常に貴重なリソースとなっており、単なる充電を超えたデータプラットフォームとしての争いが繰り広げられている。
