用途はエネルギー分野だけにとどまらない。大規模な地震や津波のリスクが懸念される日本において、津波の影響を構造的に受けにくい「海上浮体式防災拠点」の開発が急ピッチで進んでいる。地盤の激しい揺れが直接伝わらない海洋浮体は、被災時における避難所や緊急医療船の接岸拠点、救援物資の集積地として極めて高い強靭性を発揮する。
一方、大手IT企業が熱視線を送るのは「洋上浮体式データセンター」だ。AIの爆発的普及に伴い急増するデータセンターの電力消費と冷却コスト問題に対し、無制限に手に入る海水冷却システムと海洋再エネを直結させた洋上浮体は、究極のグリーンITインフラとして実用段階に入っている。
