年間休日が107日の企業で真に警戒すべきは、休日数の少なさそのものよりも、それに付随する勤務密度の高さだ。公休が少ない企業ほど、業務量が一人あたりの労働時間を圧迫し、結果として残業時間が長時間化しやすい偏向が指摘されている。
さらに、年間休日が少ない職場では「有給休暇の取得しにくさ」も課題になりがちだ。人手不足が常態化している現場では、有給休暇の義務化枠（年5日）を消化するのが精一杯で、傷病や家庭の事情以外で自由な休みを取ることが精神的に憚られる空気が醸成されやすい。休日の少なさと高密度な労働が重複した結果、過労によるメンタル不調や早期離職の引き金となっている。
