防衛策として具体的にどのような取り組みが進んでいるのか。現在、接客現場で主流となっているのは主に以下の3つのパターンだ。
- 名字のみ表記への変更：大手コンビニ各社（セブン-イレブン、ファミリーマート、ローソン）をはじめ、スーパーやファストフードチェーンで標準化。珍しい名字でない限り、SNSでの即時特定を防ぐ防波堤として機能している。
- イニシャル表記の採用：「T.S」のようにアルファベット頭文字のみを表示。個人の識別は店舗側の管理番号等と紐付けつつ、利用者への実名露出を完全に遮断する。
- ニックネーム（呼称）制の導入：スターバックスコーヒージャパンなど一部のカフェチェーンやアパレル、先進的な小売店で採用。自分が希望する呼び名（イングリッシュネームやあだ名）を着用する。
特にニックネーム制を導入した店舗では、予想以上の好結果が生まれている。従業員がストーカーやネット晒しの恐怖から解放され、業務中の心理的安心感が劇的に高まっただけでなく、スタッフ同士のコミュニケーションが円滑化し、職場定着率が改善したという報告も多い。実名を伏せることが、サービスの質を落とすどころか現場のモチベーション向上につながっているのだ。
