ネット上では度々「サンデーモーニング打ち切り説」や「企業のスポンサー離れ」が噂されます。不買運動を呼びかける投稿や提供クレジットのキャプチャ画像が出回ることも珍しくありません。しかし、報道関係データや広告業界の実態を紐解くと、ネット上の騒酷とは異なる現実が浮かび上がります。
まず視聴率の面において、2026年現在も『サンデーモーニング』の世帯視聴率は10〜12％前後を堅調に維持しています。同時間帯の他局ライバル番組（日本テレビ系『シューイチ』やフジテレビ系『日曜報道 THE PRIME』など）と比較しても、日曜朝8時〜10時の時間帯における世帯視聴率首位の座を争うトップランナーであり続けています。
ただし、テレビ業界が重視する「個人全体視聴率」および「コア視聴率（13歳〜49歳の男女）」に目を向けると、構造的な弱点が浮き彫りになります。
- 圧倒的なF3・M3層（50歳以上の男女）の支持：長年の習慣でチャンネルを合わせる高齢者層の固定客が強固で、世帯視聴率を強力に下支えしている。
- 極端に低い若年層（コア層）の視聴率：10代〜40代のリアルタイム視聴率が極めて低く、若年層ターゲットのナショナルクライアント（全国展開企業）が広告出稿を敬遠しやすい。
一部の企業がネット炎上リスクや購買層とのミスマッチを理由に提供枠を見直す動きは見られるものの、シニア層向けの商品・サービス（製薬、健康食品、保険、住宅関連など）を展開するスポンサーにとっては依然として費用対効果の高い番組です。結論として、高水準の世帯視聴率と安定したシニア向け広告需要がある限り、短中期的な番組打ち切りの可能性は極めて低いのが客観的な情勢です。
