数字は嘘をつかない。今回の発表で最も関心を集めたのは、営業赤字の縮小幅とトップライン（売上高）の伸び率の乖離だ。研究開発型ベンチャーにありがちな「売上高が伸びても開発費がかさみ赤字が膨らむ」という構造から、同社は抜け出しつつあるのか。
主力の通信用レーザ素子および加工用レーザの出荷は、半導体市況の回復とともに底を打った印象を与える。しかし、研究開発費や特許関連費用の先行発生が依然として利益を押し下げている事実は否めない。市場が求めているのは、一時的なコストカットによる表面上の改善ではなく、実効性のある売上総利益（粗利）の拡大だ。この壁を破れるかどうかが、今期の決算評価を二分している。
