本体価格の高騰に伴い、通信キャリア各社の端末購入プログラムを利用した「実質価格」での購入がこれまで以上に主流となります。大手4社の販売施策と想定される負担額を整理しました。
NTTドコモでは「いつでもカエドキプログラム＋」の適用が前提となります。設定されるiPhone 18 Pro Max ドコモ価格は直販より1〜2割高く設定されるものの、23か月目の端末返却を前提とした実質負担額は11万円台半ば〜12万円台に設定される見込みです。
KDDIのiPhone 18 Pro Max au 機種変更においては、「スマホトクするプログラム」に加えて各種オンラインショップ限定の割引キャンペーンが展開されます。既存ユーザーの引き留めを図るため、5G機種変更おトク割などを組み合わせることで、実質負担を10万円台後半まで圧縮できる見通しです。
ソフトバンクは「新トクするサポート（プレミアム/バリュー）」を軸に据えた展開が予想されます。独自の残価設定により、iPhone 18 Pro Max ソフトバンク 実質価格は1年〜2年利用時の月額支払いを極力低く抑える設計となり、実質9万円台後半〜11万円台での訴求が期待されます。
第4のキャリアであるiPhone 18 Pro Max 楽天モバイルは、4大キャリア中最安となる直販に近い価格設定と「楽天モバイル 買い替え超トクプログラム」の組み合わせを武器にします。楽天ポイントの大規模還元キャンペーンと合わせることで、トータルコストを抑えたい層にとって最有力候補となります。
