日本列島を網の目のように覆う活断層帯のうち、これまで「停滞期」と見なされていた複数のエリアにおいて、歪み（ひずみ）の蓄積スピードが従来想定の約1.5倍に達していることが、高精度衛星レーダーと地下歪計の統合データによって判明した。東京湾岸部から関東西部へ及ぶ未公表の地層データは、都市部直下におけるマグニチュード7級の直下型地震が、いつ発生してもおかしくない状況を示唆している。
これまで広範な地震リスク評価を主導してきた地震調査研究推進本部の最新知見でも、地表に表れていない「微細隠れ断層」の危険性が指摘されている。従来の地質調査では捉えきれなかった深部の亀裂が、プレート境界の変動と複雑に干渉し合っているのだ。直下型地震の真の怖さは、震源が浅く、初期微細波（P波）から激しい主要震動（S波）までの猶予が極めて短時間に限られる点にある。都心部を直撃した場合、木造住宅密集地域の火災拡大や高層ビルの長周期地震動による機能不全が懸念される。
