テレビメディアを正しく読み解く上で欠かせないのが、調査会社ビデオリサーチが提供する世帯視聴率と個人視聴率の根本的な違いです。かつてメディアが報じていたのは「テレビがついている世帯の割合（世帯視聴率）」でしたが、現在テレビ局の広告ビジネスで最重要視されているのは「誰が観ているか」を正確に測る個人全体視聴率、とりわけ購買意欲の高い層を指すコア視聴率（男女13〜49歳）です。
世帯視聴率が12%あっても視聴者の大半が70代以上であればスポンサーのCM出稿価値は限定的とみなされ、逆に世帯が6%でもコア視聴率が高くTVerの再生数が回っていれば「大成功」と評価されます。この業界基準とネット上の一般ユーザーの認識のギャップこそが、「評判が良いのに打ち切り危機と書かれる」「視聴率が低いのに続編が決まる」といった不可解な現象を生み出す根本原因です。
