こうした画像が流出した際、ネット上では「自業自得」「承認欲求の暴走」といった冷淡な反応が大半を占める一方、悪意ある特定班による個人情報の割り出し（身元特定）が急速に進みます。もし自分や関係者の画像が意図せず流出してしまった場合、パニックにならず次の法的・技術的手段を迅速に講じる必要があります。
第一に、各プラットフォームの通報フォームを通じた規約違反報告と削除申請です。第二に、まとめサイトや掲示板に対しては、プロバイダ責任制限法（情報流通プラットフォーム対処法）に基づく「送信防止措置依頼書」の送付を行います。第三に、拡散が深刻な場合は、サイバー犯罪やITトラブルに強い弁護士へ依頼し、発信者情報開示請求および損害賠償請求を進めるとともに、警察のサイバー犯罪相談窓口へ被害届を提出することが確実な解決への筋道です。
