近年、金融庁は金融事業者に対して「顧客本位の業務運営」を厳格に求めている。代理店が受け取る手数料の多寡によって販売する商品を歪めてはならないという指導が強まっており、業界全体の透明性は着実に向上してきた。相談者側もこうした制度の変化を知っておくことで、より対等な立場で面談に臨むことができる。
また、近年の面談形態として主流になりつつあるのがオンライン保険相談だ。自宅のリビングから画面越しに対話できる手軽さは、小さな子どもがいる家庭や多忙な共働き世帯にとって極めて大きなメリットをもたらしている。
オンライン相談には、対面特有の「その場の空気に流されて契約してしまう」リスクを物理的に遮断できる隠れた利点がある。提案を受けた資料は手元にデータで残り、面談終了後に家族だけでじっくり比較検討する時間を強制的に確保できる。押しに弱い自覚がある人ほど、対面ではなく画面越しの面談を選択するのが賢明だ。
