部屋探しをする一般消費者が真っ先に頼るツールといえば、大島てるが主宰する「大島てる 事故物件公示サイト」だろう。日本全国、さらには海外の事案まで炎のアイコンでマッピングされたこのサイトは、不動産情報の非対称性を打ち破る草の根のデータベースとして圧倒的な影響力を持つ。
しかし、情報の取り扱いには慎重さが求められる。サイトの掲載情報は運営者自身による調査だけでなく、一般ユーザーからの投稿に大きく依存しているためだ。悪意ある虚偽の書き込みや、隣室との誤認、数十年前の出来事が混ざり合っているケースも散見される。物件オーナーとの間で法廷闘争に発展した事例も少なくない。
確実な判断を下すためには、ネット上の地図情報だけに頼るのではなく、公的な報道記事のアーカイブと照合したり、仲介業者に対して正式なヒアリングを行ったりする重層的な裏付けが不可欠だ。
