2026年度大学入学共通テストの導入とそれに伴う出願資格・教科改定は、受験生の安全志向を極限まで高める結果となった。独立行政法人大学入試センターが発表した志願者統計を紐解くと、教科・科目の再編や情報科目の導入に対する負担感から、多科目を課す国公立大学への出願を回避する動きが一段と強まったことが見て取れる。
大学受験・進学情報を提供する各機関のデータを分析すると、二次試験での学科試験を課さない、あるいは科目数を絞った一部の国公立大学へ志願者が極端に集中する一方で、従来型の5教科7科目を課す地方中堅大学が放置される二極化が進んでいる。これにより、模試の段階では判定が厳しかった受験生でも、強気で出願した者がまさかの合格を手にするケースが続出している。全入時代における出願戦略は、従来の偏差値表だけでは到底推し量れない領域へと突入した。
