この波は個別の宿泊施設にとどまらない。地方自治体や日本各地の観光協会が連携し、「三世代旅行推進プロジェクト」が始動している。少子高齢化が進む日本において、高単価かつリピート率の高い多世代利用は、観光産業にとって救世主になり得る存在だ。
地域ぐるみで高齢者の移動負担を軽減する低床バスの運行や、バリアフリー観光マップの作成が急速に進む。宿泊業もまた、単なる「泊まる場所」から「家族の節目を祝う舞台」へと脱皮を図っている。リノベーションを施し、三世代がゆったり過ごせる大広間や専用バリアフリートイレを新設する動きが全国各地で加速中だ。
