学生が最も胃を痛めるのが、単位不足と留年決定の時期です。大学のスケジュールにおいて、年間の合否が確定するプロセスは以下のタイムラインで進行します。
前期（春学期）の段階でGPAが著しく低くても、大学から「修学指導の呼び出し」や警告書が届くだけで、即座に留年が決まることは原則ありません。正式な留年確定は、後期（秋学期）試験の成績が開示される2月下旬から3月上旬です。必修科目を1科目でも落とせば進級できない厳しい学部では、この発表日を境に次年度の履修計画や学費納付の現実を突きつけられます。
進級・卒業が絶望的となった場合、絶対に混同してはならないのが大学除籍と退学の違いです。世間では同じ「中退」としてひとくくりにされがちですが、法的位置づけと将来へのダメージには天と地ほどの差があります。
- 自主退学（合意退学）： 所定の退学届を提出し、学費の未納がない状態で大学から許可を得て学籍を離れること。「大学中途退学」として公的に扱われ、修得済み単位の証明書が即座に発行されます。他大学への編入や再受験の際にも前籍校の単位認定をスムーズに受けられます。
- 大学除籍（懲戒・強制処分）： 学費の長期未納、在学年限（8年）の満了、長期間の行方不明など、学則違反や義務不履行によって大学側から学籍を強制的に抹消される処分です。学費未納による除籍の場合、未納期間の単位がすべて無効化されたり、大学によっては「在籍そのものがなかった」に近い扱いを受け、在籍期間証明書の発行すら拒まれるケースがあります。
万が一、学費が払えずに除籍となってしまった場合でも、救済措置として大学除籍後の再入学手続きが用意されている大学は少なくありません。多くの大学では学則により、「除籍後2年〜3年以内であれば、未納学費の清算と再入学選考（面接や書類審査）を経て復籍できる」と定めています。ただし、再入学料（数万円〜数十万円）が別途発生するうえ、再入学後の在学年限は「過去の在学年数を引き継ぐ」ため、残された猶予期間は極めて短くなります。
