障害そのもの以上にネット社会を激怒させたのは、当時の初動対応とサポート体制の杜撰さでした。SNSや5ちゃんねる、知恵袋には、途方に暮れるユーザーの生々しい怒りの声が連日投稿されました。
「サポートセンターに電話をかけても『お掛け直しください』のガイダンスが流れて強制切断。3日間で合計140回発信しても一度もオペレーターにつながらない」（当時の契約者による手記）
「仕事にならず解約を申し入れたら、障害中にもかかわらず『契約期間内のため違約金19,000円（税抜）がかかります』とマニュアル通りのメールが返ってきた」（IT系ライターの告発ブログより）
通信インフラを突如奪われ、仕事や学業に実害が出ているにもかかわらず、高額な契約解除料を盾に解約を阻む姿勢は、SNS上での評判やネットの反応を猛烈に悪化させました。有志による被害者の会が結成され、消費者庁への集団通報や弁護士を通じた訴訟トラブルの準備が進むなど、事態は一私企業の枠を越えて社会問題へと発展したのです。
こうした混乱を受け、事態を重く見た監督官庁が動きます。2026年6月19日、総務省は株式会社グッド・ラックに対し電気通信事業法に基づく行政指導（業務改善命令を含む強い指導）を行いました。事実と異なる「完全無制限」の広告表示、適切な通信品質の確保義務違反、そして苦情処理体制の不備が厳正に断罪された瞬間でした。
