社会人が公認心理師になるには?働きながら目指す最短ルートと現実

社会人が公認心理師になるには?働きながら目指す最短ルートと現実

社会人が公認心理師になるには?働きながら目指す最短ルートと現実についての真相をご紹介します。

働きながら公認心理師を目指した社会人たちは、どのような生活を送り、どこで挫折の危機を迎えたのか。合格者・大学院生の手記や体験談、コミュニティ(SNS・掲示板等)に寄せられたリアルな声を分析すると、共通する生活実態が浮かび上がります。

大手IT企業に勤務しながら通信制大学を経て私立大学院(夜間開講コース)へ進学した30代女性は、自らの体験談として次のように語っています。

「通信制大学の2年間は、毎晩2時間のレポート作成と週末のオンライン試験でなんとか乗り切れました。本当の地獄は大学院に入ってからです。講義は夜間であっても、学外実習(医療機関・教育相談所など)は全て平日9時から17時の実施でした。職場に事情を説明して時短勤務と有給の前借りを認めてもらいましたが、実習レポートの執筆と修士論文の研究が重なり、睡眠時間は連日3時間程度。家族の全面的な支援と職場の理解がなければ、確実に体調を崩して退学していたと思います」

ネット上の情報交換スレッドやSNSの検証でも、以下のような切実な実態が日常的に報告されています。

  • 「実習先が自宅から片道2時間以上かかる僻地の病院に決まり、平日の出勤調整が不可能になって休職を選んだ」(40代・金融系勤務)
  • 「通信制大学の実習選考に2年連続で落ち、学費と時間だけが浪費されて精神的に追い詰められた」(30代・教育系勤務)
  • 「職場の同僚に負担をかけている罪悪感と、大学院の膨大な課題との板挟みになり、最終的にフルタイム勤務を諦めて非常勤パートへ降格してもらった」(30代・メーカー事務)

これらの事例が示す通り、「完全にフルタイムの仕事を普段通り続けながら、余暇の勉強だけで公認心理師になる」という想定は極めて非現実的です。勤務形態の柔軟化、休職制度の利用、あるいは生活防衛資金を蓄えた上での一時的な退職など、何らかの生活基盤のシフトを前提に設計することが不可欠です。

中村 さくら
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中村 さくら

エンタメ・カルチャー業界の深掘り取材を得意とし、現場のリアルな声をお伝えします。