指揮官に就任して以降、巨人の最高責任者として提示された契約規模は球界関係者の間でも大きな話題となった。推定年俸は1億5000万円から2億円規模と見られているが、真の注目点は基本給の額面だけではない。実は、近年の球団運営において導入が進む「成果連動型インセンティブ」が極めて重厚に組み込まれているのだ。
セントラル・リーグ制覇や日本一といったチーム成績はもちろん、若手選手の育成実績や観客動員数、メディア露出効果に連動する多角的な出来高払いが設定されているという。伝統ある巨人の監督職とはいえ、現代的なスポーツビジネスの手法を取り入れた合理的な契約スタイルへとシフトしている実態が浮かび上がる。
