送り状の品名欄に「日用品」「生活雑貨」「小物」「プレゼント」と書くことは、配送現場において実質的な記載不備とみなされます。日本郵便では航空法や各種法令に基づき、輸送時の爆発・火災などの事故を防ぐため、航空搭載不可となる危険物（引火性液体、高圧ガス、可燃性物質など）の輸送を厳格に制限しているからです。
中身が具体的に特定できない荷物は、保安上の観点から航空機に搭載できません。その結果、航空便を利用する予定だった長距離区間（特に東京〜北海道・九州・沖縄・離島間など）の荷物は、すべてトラックやフェリーによる陸送・船便への変更を余儀なくされます。本来なら翌日や翌々日に届くはずの荷物が、配送ルートの変更によって1〜4日以上余計にかかってしまう背景には、こうした運行管理上の厳格な判断基準が存在しています。
