東京への一極集中構造に対し、地方側がどのようなメッセージを発すべきか。その問いに対する一つの解が、ここにある。従来の「地方創生」の議論で多用されてきた、どこかお行儀の良いキャッチコピーとは一線を画す。住民自身の熱量と自信がストレートに伝わる言葉こそが、人を惹きつけるのだ。
地方自治体の関係者も熱い視線を送る。行政主導の洗練されたPR動画よりも、住民が自発的に発信する熱量の高いSNS投稿のほうが、結果として観光客や移住希望者の心を動かしている。権威やマニュアルに頼らない、ボトムアップ型の地域発信が新たなトレンドとなりつつある。