私たちが真に向き合うべきは、ネット上の怪しげな予言ではなく、国や研究機関が緻密な調査に基づいて公表している切迫したリスク評価です。日本列島の地下では、複数のプレートが年間数センチメートル単位で沈み込み続けており、プレート境界と地震発生メカニズムによって歪みが蓄積され続けています。
政府の地震調査委員会が公表している南海トラフ巨大地震の発生確率は、今後30年以内に70〜80%程度という極めて高い水準を維持しています。駿河湾から日向灘にかけてのプレート境界面（固着域）に蓄積された歪みはすでに臨界点に近づいており、ひとたび破壊が起きればマグニチュード8〜9クラスの超巨大地震となり、最大30メートル超の津波が太平洋沿岸を襲うと想定されています。
一方、日本の政治・経済の中枢を直撃する首都直下地震の被害想定と予測も待ったなしの状況です。今後30年以内に70%の確率で発生するとされるマグニチュード7クラスの地震では、建物の倒壊や同時多発火災、インフラの寸断により、死者数約2万3000人、経済被害は国家予算に匹敵する約95兆円に達すると試算されています。これらのシナリオは「いつ起きても何ら不思議ではない」地質学的確度を持った警告です。
