相次ぐ悲劇を受け、白物家電・生活家電業界も手をこまねいてきたわけではない。ハードウェアとソフトウェアの両面から、閉じ込め防止のテクノロジーが模索されてきた。
一般社団法人日本電機工業会（JEMA）はガイドラインを改定し、電源オフ時でも常時ドアをロックできる仕様や、内側から一定の力で押すことで開錠できる「内開き機構」の検討を加盟各社に求めてきた。例えば、パナソニック ホールディングスや日立グローバルライフソリューションズといった大手家電メーカー各社は、非通電時でもドアが開かないようにする「チャイルドロック（ドアロック）」を標準搭載し、操作パネルの長押し等で簡単に設定できるUI（ユーザーインターフェース）の改良を重ねてきた。
しかし、技術が進歩しても「使う人間が設定を有効化しなければ機能しない」という壁が立ちはだかる。メーカーがどれほどフェイルセーフを設計に組み込もうとも、物理的な道具である以上、ユーザーの意識と日常的な習慣化が最後の防波堤となる現実は変わらない。
