机に向かって受ける検査で高得点を取ることと、混雑した駅で切符を買い、目的地まで迷わず辿り着くことは全く別の能力だ。発達支援の臨床現場では長年、WISC-IV知能検査や新版K式発達検査2026といった認知・発達検査が主流を占めてきた。しかし、これらの検査が捉えるのは「構造化された静的な環境下での最大パフォーマンス」に過ぎない。現実社会は予測不可能な刺激に満ちており、そこで機能するための適応行動評価尺度こそが生きた指標となる。
この社会生活能力という概念の原点は、米国の心理学者エドガー・ドール (Edgar A. Doll) が開発したバインランド社会成熟尺度にある。これを日本の文化や生活様式に適合するよう三木安正らが標準化し、株式会社日本文化科学社から刊行され続けているのがS-M社会生活能力検査第3版である。乳幼児期から個別支援を必要とする青年期まで、年齢に応じた6つの自立領域（身辺自立・移動・作業・コミュニケーション・集団参加・自己統制）を横断的に測定することで、認知発達と生活年齢のギャップを社会生活年齢（SA）および社会生活指数（SQ）として鮮明に描き出す。
