飲用水や食品中に混入する微細粒子について、世界保健機関 (WHO) はリスク調査と検証を重ねてきた。WHOの報告では、現段階で直ちに致死的な害を及ぼす決定的な証拠は限定的としながらも、ナノ粒子レベルの毒性評価については「十分なデータが存在せず、継続的なモニタリングと予防的アプローチが不可欠である」と指摘している。
国内においても、厚生労働省をはじめとする行政機関が食品安全や水質基準の観点から情報収集を強化中だ。水道水や清涼飲料水からの粒子検出事例報告を踏まえ、長期曝露が人体の免疫系や代謝機能に与える遅発性の害についての議論が行われている。市民の健康を守る公衆衛生の視点から、未解明のリスクに対する警戒感は年々高まっている。
