学費の妥当性を評価する際、見逃せないのが大学トップの教育方針と学習環境の質だ。京都大学教授から学校法人桐蔭学園の理事長・学長に就任した溝上慎一氏のもと、同大学はアクティブラーニングを中心とした大規模な教学改革を断行してきた。
その象徴とも言えるのが、文理融合型の横断プログラム「現代教養学環」の設置である。現代教養学環の初年度納付金は約135万円前後に設定されており、法学・スポーツ・医用工学・データサイエンスといった既存学部の枠組みを超えた学修を可能にしている。単一学部に所属するよりも幅広い教養と実践スキルを獲得できるカリキュラムであり、従来の文系学部と同等水準の学費で複合的な学びが得られる設計だ。
溝上体制が掲げる「トランジション（学校から社会への移行）支援」は、講義を聴くだけの受動的教育を排除し、学生自らが課題を発見・解決する能力を鍛え上げる。企業側からの採用評価に直結する教育プロセスが構築されているため、投じた学費が将来のキャリア形成として回収できる蓋然性は極めて高い。
