都市部の移動導線において、自販機のキャッシュレス化を牽引してきたのは鉄道網のインフラだ。株式会社JR東日本クロスステーションは、エキナカ自販機「acure（アキュア）」において自社アプリ「acure pass」の導入やマルチリーダー端末の標準化をいち早く推進。Suicaなどの交通系ICカードだけでなく、国際規格のタッチ決済を受け入れるハイブリッドな決済環境を整えてきた。
この動きを後押しするのが、ビザ・ワールドワイド・ジャパン株式会社や株式会社ジェーシービーといった決済ブランドの戦略だ。特に「Visaのタッチ決済」は公共交通機関の改札やコンビニにとどまらず、街頭ベンダーへの実装が本格化。スマートフォン上のApple Payにクレジットカードを設定しておけば、プラスチックカードを取り出す手間すら不要となった。日本の強固だったFeliCa支配の決済インフラに国際標準のEMVコンタクトレスが融合し、国内ユーザーと海外渡航者の双方にとってシームレスな決済体験が実現している。
