騒動後、BPO（放送倫理・番組向上機構）には視聴者や当事者団体から多数の意見や抗議が寄せられた。委員会での議論を経て、メディアにおける少数者への配慮や差別的表現の排除についての議論が急速に加速することとなった。この問題は単にひとつの番組の終了を早めただけでなく、日本のテレビ放送業界全体にコンプライアンスの再構築を強く迫る契機となった。
過度な規制がバラエティ番組の勢いを削ぐという制作者側の反論も当時は存在した。しかし、人権配慮の重要性がグローバル水準で問われるなか、従来の「内輪ノリ」に頼った笑いは急速に姿を消していった。放送局各社は倫理ガイドラインを厳格化し、事前のリスクチェック体制を大幅に強化する方向へと舵を切ることになったのである。
