そもそも、フリーダイヤルという名称はNTTコミュニケーションズが提供する商標登録サービスであり、電気通信事業の広がりとともに日本社会へ定着した歴史を持つ。企業が自社の信頼性を示すシンボルとして活用し、消費者にとっても通話料金を気にせず問い合わせができる利便性の高い仕組みとして親しまれてきた。
しかし、技術の進歩に伴い、番号の取得ハードルや転送技術が多様化したことが事態を複雑にしている。かつてのような「大企業の証」というブランディングは崩れ、今や番号の頭文字だけで安全性を担保することは不可能となった。制度的な利便性が、皮肉にも悪意ある第三者にとっての隠れ蓑として機能してしまう脆弱性を孕んでいる。
