切迫性が指摘される南海トラフ巨大地震や、近年の大型台風による都市機能麻痺。大規模災害時に「医療を止めない」ためのインフラ整備と訓練が、同センターでは徹底されている。
免震構造を備えた病棟ビルの運用はもちろんのこと、自家発電設備の冗長化や大規模な水・物資の備蓄、非常時専用の衛星通信回線の確保など、ハード面の備えは万全だ。さらに、災害派遣医療チーム（DMAT）の訓練を頻繁に実施し、発災時には自院の診療機能を維持しつつ、広域災害医療のハブとして機能する体制を整えている。地域防災の要としての存在感は年々増すばかりだ。
