変色した爪を見てショックを受け、サロンに対して「施術代金を返金してほしい」「皮膚科の治療費を払ってほしい」とクレームを入れたくなる心理は自然なものです。しかし、法的な返金対応や損害賠償の請求には極めて高いハードルが存在します。
損害賠償を法的に成立させるには、「サロン側の施術ミスや器具の不衛生が直接の原因で緑膿菌が繁殖した」という厳密な因果関係の立証が必要です。しかし、緑膿菌が日常生活のどこにでも存在する常在菌である以上、「日常生活で侵入したのではない」と証明することは困難を極めます。
多くの優良サロンでは、トラブル発生時の誠意ある対応として「該当箇所の無料オフ」や「施術代金の一部返金」に応じる利用規約を設けていますが、病院の治療費や慰謝料まで支払われるケースは稀です。サロン側の説明に納得がいかない場合や悪質な対応をされた場合は、消費生活センター（局番なしの188）などの公的相談窓口へ客観的な助言を求めるのが賢明な選択です。
