一部の掲示板やSNSでは、突然の営業終了告知に対して「東横インが経営危機に陥ったのではないか」「古町店が巨額の赤字を垂れ流して夜逃げ同然に撤退したのではないか」といった誤った憶測が飛び交った時期がありました。しかし、これらは宿泊産業のビジネスモデルに対する無理解から生じた明白な誤解です。
第1の誤解は「チェーン本社の業績不振」という見方ですが、東横インは全国で積極的なスクラップ・アンド・ビルドを展開しており、不採算拠点の契約終了と高収益が見込める拠点への新規投資を合理的に繰り返す経営手法をとっています。事実、同時期においても全国各地で新店舗のオープンが続けられており、企業全体の体力低下による撤退ではありません。
第2の誤解は「古町エリアのホテル全滅説」です。東横インが撤退したことで古町の宿泊機能が完全に失われたかのように語られることがありますが、エリア内には老舗ホテルや個性的なゲストハウス、ビジネスホテルが現在も営業を継続しています。東横インが撤退を選んだのは、あくまで同社の標準化された大型ビジネスホテルモデルと、当時の古町の立地収益性が契約更新の投資基準に見合わなくなったという、極めてシビアな経営判断の結果に過ぎません。
