2026年の今、現地の状況はかつてないスピードで変化している。長年、安全上の理由から立入禁止措置が取られていたものの、雪害や経年劣化による建物の崩壊事故、アスベスト飛散のリスクが近隣住民の間で懸念され続けてきた。地元行政や周辺自治体、所有権を処理する管理主体が重い腰を上げ、本格的な構造物撤去と解体作業のスケジュールが具体化している。
近年ではインターネット上の衛星写真ツール、とりわけGoogle Mapsでも敷地内の植生伐採や搬入用通路の整備が確認できるようになり、長らく時が止まっていた空間に本格的な重機の重低音が響き始めている。解体作業は主要な聖堂建築や宿泊施設の解体から段階的に進められる見込みであり、2000年代初頭から続いた「巨大廃墟の空白期間」は間もなく完全な終焉を迎える。
