動画保存ツールの利用において、技術的な安全性と同じく重要なのが著作権と違法性の真相を正しく把握することです。「個人で楽しむだけなら何を保存しても自由」という認識は、現在の著作権法においては重大な誤解を招く恐れがあります。
日本の著作権法第30条では、私的使用を目的とした複製が原則として認められています。公式アカウントが配信するプロモーション動画や、一般ユーザーが自ら撮影した風景・ペットなどのオリジナル動画を個人の端末に保存して私的に鑑賞する行為自体は、現行法規上違法ではありません。
しかし、「違法にアップロードされた著作物（テレビ番組、映画、有料配信アニメ、市販ミュージックビデオなど）」であることを知りながらダウンロードする行為は、私的使用目的であっても違法となります。さらに、保存した動画を自身のSNSアカウントへ無断で再投稿（無断転載）する行為や、YouTube等へ転載して収益化を図る行為は明白な公衆送信権の侵害にあたり、民事上の損害賠償請求や刑事罰の対象となるため厳格な線引きが求められます。
