騒動が火を噴いた直後、大きな局面を迎えたのが2017年札幌アジア冬季大会の開催であった。アパホテル札幌の店舗が選手団の公式宿泊施設に指定されていたため、大会組織委員会や内外からの要請に応じるかどうかが注目の的となった。メディアや批判勢力からは「書籍を撤去すべきだ」という強い圧力がかかった。
しかし、運営母体であるアパホテル株式会社および同社社長の元谷芙美子氏、そしてグループを率いる元谷外雄氏の姿勢はブレなかった。言論の自由と企業の理念を掲げ、安易な謝罪や全面撤去に応じない方針を貫いた。最終的に大会期間中の指定客室に限る一時的な配慮こそなされたものの、日本全国の店舗網から書籍を恒久的に排除する措置は一切拒否した。この強硬な姿勢は、内外のメディアから大きな賛否両論を巻き起こすこととなった。
